さまざまなアプリを一度に立ち上げたり充電していたりするときなど、一定の負荷がかかっているとスマホは熱を持ちます。ただし通常は内部の制御装置が働き、熱が上がりすぎないようにする仕組みになっているようです。この一方、独立行政法人国民生活センターによると、「スマホを充電していたら充電端子の部分が発熱して溶けてしまった」、「スマホ本体が熱くなり低温やけどを負った」といった相談も寄せられているようです。また、世界的にはスマホの爆発事故も起きています。どういうときにこういった問題が起こるのでしょうか。ここではスマホが爆発、発火する原因や前兆についてみてみましょう。

●爆発の原因は膨張と衝撃

　リチウムイオン...

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　さまざまなアプリを一度に立ち上げたり充電していたりするときなど、一定の負荷がかかっているとスマホは熱を持ちます。ただし通常は内部の制御装置が働き、熱が上がりすぎないようにする仕組みになっているようです。この一方、独立行政法人国民生活センターによると、「スマホを充電していたら充電端子の部分が発熱して溶けてしまった」、「スマホ本体が熱くなり低温やけどを負った」といった相談も寄せられているようです。また、世界的にはスマホの爆発事故も起きています。どういうときにこういった問題が起こるのでしょうか。ここではスマホが爆発、発火する原因や前兆についてみてみましょう。

●爆発の原因は膨張と衝撃

　リチウムイオンバッテリーは膨張しやすい上に、たいへん衝撃に弱い性質があります。バッテリーが膨張する原因は、内部ガスの膨張です。リチウムイオンバッテリーは、正極材と負極材、電解質にゲル状ポリマーが使用されています。これが経年劣化すると内部で化学反応が起こり（電解液が気化し）ガスが発生します。こうしてバッテリーに圧力がかかり膨らんでいる状態で衝撃を加えると、一気に圧力がかかって爆発する恐れがあるのです。

　ガスが発生する原因は経年劣化だけではなく、過充電・過放電といった状況でも起こります。過充電とは充電できる容量以上に電力を蓄えようとしている状態です。通常は組み込まれた制御回路が働き、過充電は起きないようになっています。しかし、電池の品質や制御回路の性能にはばらつきがあることから一定程度のリスクはあります。また非正規バッテリーや充電器の中には品質が非常に低いものも存在するようです。一方、過放電とは残量がない状態からさらに電力を引き出そうとしている状態です。リチウムイオン電池は放っておくと絶えず放電しています。こうなると電池の負極に用いられている銅箔が溶けたり、電解液の反応が進行したりしてガスが発生します。

　つまり、バッテリーが膨らむ大きな原因は、経年劣化と過充電・過放電です。対策を考えてみましょう。過充電に関しては、まずは非正規のバッテリーは使用しないことでリスクを下げることができます。一般販売されている商品にはPSEマークが表示されています。このマークがない商品は使用できないと考えていいようです。過放電に関しては、使わないときでも定期的に充電することを意識することで防げます。またバッテリーを長く維持するためには、20%から80%の充電容量を維持するようにすることが大事です。そうは言っても、経年劣化は防ぎようがないところはあります。安全対策としては、スマホが膨らんできたらその時点で使用を中止しましょう。

●車内にスマホを放置しない

　リチウムイオンバッテリーは、40度以上の場所では発火のリスクがあります。車内にiPhoneを置いていたことが原因で爆発した事故もあるようです。真夏の車内にスマホや充電用のリチウムイオンバッテリーなどを置きっぱなしにするとたいへん危険です。また車内でなくとも炎天下や窓際に放置することも同様に危険であることは想像に難くありません。すぐに爆発とはならなかったとしても、煙が出たり、発火したりすることもあります。またここまでの事態に至らずとも、バッテリーが劣化して充電できる容量が大幅に減ります。

　充電端子に問題がある場合もあります。たとえば端子内に電気を通す物質が入っている場合、ショートして発熱したり発火したりすることもあります。電気を通す物質（導電性の物質）とは汗、飲料水、金属片、鉛筆の芯、といったものが考えられます。また、端子を傾けて使用したり、充電端子を斜めに抜き差ししたりすることで無理な力を加えるのは、接点が変形する原因です。このことによってショートが起こり、発火することもあります。

●処分はかならず回収サービスを利用しよう

　リチウムイオンバッテリーは決められた方法で処分しましょう。可燃ごみや不燃ごみとして出すのは収集車での車両火災の原因となります。上記の通り、膨張したバッテリーに衝撃を与えるのは爆発や発火のリスクがあります。またリチウムイオンバッテリーには希少な金属（レアアース）などが含まれていることもあり、法律で回収・再資源化が義務付けられています。ショップや行政機関が設けている回収サービスなどを利用しましょう。

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