例年、シーズンオフとなったプロ野球界において話題となるのが、契約更改による主要選手の年棒の話題があります。有名選手になればなるほど、CF出演などの副収入もあるので、年収はさらに加算され、うらやましいかぎりの額面になっています。しかし、忘れてはならないのが、税金です。多くもらえばもらうほどに、税金は高額になってきます。

　これは、一般的なサラリーマンにとっても同様です。年収は多いにこしたことはないと考えがちですが、はたしてそうでしょうか？年収別に比較した場合、額面と手取りにどのくらいの違いが生まれるか、調べてみました。

●「年収」と「手取り」

　まず、「年収」と「手取り」について整理します。サラリー...

ジャンル お金

　例年、シーズンオフとなったプロ野球界において話題となるのが、契約更改による主要選手の年棒の話題があります。有名選手になればなるほど、CF出演などの副収入もあるので、年収はさらに加算され、うらやましいかぎりの額面になっています。しかし、忘れてはならないのが、税金です。多くもらえばもらうほどに、税金は高額になってきます。

　これは、一般的なサラリーマンにとっても同様です。年収は多いにこしたことはないと考えがちですが、はたしてそうでしょうか？年収別に比較した場合、額面と手取りにどのくらいの違いが生まれるか、調べてみました。

●「年収」と「手取り」

　まず、「年収」と「手取り」について整理します。サラリーマンが毎月銀行に振り込まれる額面×12となる金額が年収ではありません。これは手取りになります。

　一般的な「手取り」は、以下の総額になります。

「手取り」：［給与支給額］＋［交通費］［各種手当］－［社会保険］（健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険など）－［所得税］－［住民税］

　なお、上記のように一般的なサラリーマンの給与には、交通費が通勤手当として支給されますが、これは年収には加算されません。そして、副業など他収入がない一般的サラリーマンの場合、月ごとの給与支給額と賞与を合算したものから［交通費］［社会保険］［所得税］［住民税］といった社会保険料や源泉所得税、その他控除を除いた1年の支給総額が「年収」になります。

　したがって、同じ「年収」でも、［社会保険］［所得税］［住民税］の違い、会社から支給される交通費など各種手当によって大きく「手取り」金額が変わってくることになります。特に健康保険は任意選択で、会社が加入する社会保険による支払額と国民保険の場合を比較するとわかりやすいでしょう。

●年収400万円と1000万円、手取りの差は？

　所得税については国税庁によると、平成27年分以降、算出法はこのように規定されています。

　＜所得：税率：控除額＞
　195万円以下：5％：0円
　195万円を超え330万円以下：10％：97,500円
　330万円を超え695万円以下：20％：427,500円
　695万円を超え900万円以下：23％：636,000円
　900万円を超え1,800万円以下：33％：1,536,000円

　所得税の課税率からすると、330万円、695万円、900万円が、違いを生むボーダーになることがわかります。「平均年収.jp」では年収手取り額早見表を掲載しており、そこから年収300万円、400万円、700万円、1000万円を、年収と手取りの関係をみていくと、以下のようになります。

＜年収→手取額（健康保険：所得税：住民税）＞
年収300万円→242.1万円
（12.3万円：10.1万円：5.6万円）
年収400万円→319.9万円
（16.4万円：15.5万円：8.3万円）
年収700万円→535.5万円
（28.7万円：40.2万円：25.7万円）
年収1000万円→731.2万円
（41.0万円：81.2万円：46.8万円）

上記は、「国税庁の累進課税・年金機構の社会保険計算方法など使い、年収から算出して統計をだしました。扶養者がいたり配偶者がいたり、自営業などでも変わりますので一つの参照としてご覧ください」とのことです。

　これらを月額の手取りにしてみると、以下のようになります。

年収300万円→約20万1千円
年収400万円→約26万6千円
年収700万円→約44万6千円
年収1000万円→約60万9千円

　たとえば、年収400万円と年収1000万円で比較すると、年収では600万円の差がありますが、手取りでは約400万円の差になってしまうのです。

●年収と可処分所得

　サラリーマンの年収は、所属する会社のポジションと働きに応じて決まります。そして、役職などポジションによって使える経費の幅、ゴルフから飲食店のレベルといった私的なおつきあいに必要となるお金、維持しなければならない生活水準や支出におよび感覚は大きく変化します。

　仕事と年収を考えていくときに重要なのは、ストレスなく自由に使えるお金がどのくらいあるかという可処分所得を考えてみるのもよいかもしれません。独身か結婚しているかどうか、子どもの有無といった家族構成によっても可処分所得の感覚が大きく変わってくるでしょう。

　たとえば、家族構成や会社の役職などそれぞれのプロファイルによって、年収700万で月に自由に使えるお小遣いが3万円、年収400万円でも10万円という格差が生まれてきます。

　このように、年収は額面だけでなく、可処分所得としての可能性から、ライフスタイルと仕事の関係から見なおしてみるのもよいかもしれません。

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