減災調査2017

ウェザーニュースでは、2017年３月に減災調査を実施しました。

その調査の中で『非常食を何日分備えているか』また『家具に地震対策をしているか』の項目しました。

前回の調査では、熊本の非常食を備蓄している割合は58％と全国43位、家・家具への対策を行っている割合は38％と全国31位の結果でした。

しかし、2017年の調査では、非常食の備蓄及び、家・家具への対策を行っている割合が高くなり、九州では１位に。

全国で見てもそれぞれ10位以内と、４月の地震を経験する前の調査結果とは明らかに違うものになりました。

熊本以外の九州６県

熊本を除いた九州６県でも、災害の意識は高まっています。

家・家具への対策の割合と全国順位を見てみると、熊本地震で家屋に被害があった大分をはじめ、佐賀・長崎でも上がっています。

さらに、非常食の備蓄においては、佐賀・鹿児島・宮崎・大分の４県で６割以上となり、全国順位も上がりました。

食料確保は一番重要

震災後は、物流網が数日間に渡ってマヒし、深刻な食料不足が起こる可能性があります。

普段から非常食を備えておくこと、特に「最低３日分の食料」を備えておくことは、非常に大切です。

３日分の食料を準備していると答えたのは、全国で４割。平均すると2.2日分を備蓄している結果となりました。

日頃の備えが生死を分けることもあります。ぜひ、この機会に身の回りのものを確認してみてください。